シェアする

大手POSレジメーカーさんはすべての自社製品ユーザーに軽減税率のサポートはしませんよ

もうすぐ軽減税率のことを考えて、POSレジのバージョンアップについて気になっているんだけど、POSレジメーカーの営業さんが案内に来る気配がないなぁ。なんて飲食店オーナーは実はけっこう多いです。

「いまのT社の営業さんはダメだな。だからタブレットPOSに劣勢なんだよ」なんて思っているんじゃないでしょうか。

そもそもですが、大手のメーカーさんはとんでもない数のPOSレジを販売していますので、すべてのユーザーを周るなんてことは不可能ですし、そのつもりはないです。

でも、きちんと早い段階からフォローしているユーザーも当然います。どういうユーザーをフォローしているのかというと、保守契約を結んでいるユーザーがこれにあたります。

保守契約を結んでいないユーザーは、WEBサイトとかから問い合わせするなり、知ってる営業マンに自分から問い合わせしない限りは案内されないと思ったほうがよいでしょう。

これだけ聞くと、高いお金出してサポートがいまいちだったら、なんだかこれからはタブレットPOSのほうが良いかもなんて気持ちに傾くかもしれませんが、そこはよく考えたほうが良いかもしれません。

なぜなら、タブレットPOS市場の成長とは裏腹に、大手チェーンにおいては、やっぱり大手メーカーのPOSのほうが良いなと回帰する傾向をよく聞くからです。どの会社も、新店や新業態店舗を使って一度は試すのですよタブレットPOSを。でも使ってみたらやっぱり駄目だったという事例は多いようです。

どこがダメなの?については、また別の機会にでも。

シェアする